米メディア・娯楽大手のウォルトディズニーが採用を原則凍結し、人員削減を図ることが11日、分かった。複数の米メディアが報じた。
ディズニーは力を入れる動画配信が、景気減速と競争激化により収益環境が悪化していた。
削減規模は明らかになっていない。報道によると、チャペックCEOが幹部に宛てた文書で、ごく一部を除いて採用を凍結し、コスト見直しの一環として人員削減を図るとしている。
米では大手ITを中心に採用凍結や人員削減が相次いでいる。メタが1万1千人以上の解雇を発表し、ツイッターも世界の従業員の半数を削減し、アマゾン・コムも採用凍結方針。
コロナ禍にロックダウンで人流抑制で夢の国であるディズニーにも大打撃を与えた。
コロナ規制撤廃後に採用凍結や人員削減はテーマパークでは異例であると同時にそれだけ
景気後退が本格的に進んでいることが実感できる出来事である。
懸念があるとすれば米国を代表するGAFAMの大幅な人員削減をこれから行われる事が発表され始めており、IT企業問わず様々な業種で大リストラが起きる可能性が非常に高くなっていると予想される。